あなたは「グリーン・コンシューマー」?

□ 買い物する時は、リサイクル可能で汚染が少なく、使用されている資源が少なくて、環境に優しい商品を選ぶ。

□ 購入する前にオーガニック認証、省エネまたは節水ラベルを確認する。

□ 十回買い物する中で、一、二回をグリーン商品にし、徐々にその割合を増やしていく、というような習慣を今から身につける。

以前、慈済大学でミートレス・マーケットが開催された際、使い終わったボトルを送り返すと詰め替えてくれるシャンプーのブランドを目にして、とても良いことだと思いました。それは普通のブランドよりも少し高いかもしれませんが、環境に配慮しているため、私はそのブランドを応援したいと思いました」。

「青少年公益実践プログラム」を企画する慈済基金会職員の賴郁文(ライ・ユーウェン)さんは、実際に環境保護に配慮した商品を購入した経験をシェアした。三十一歳の彼はインターネットを介してよく生活情報をシェアしており、自分が使ったことのある環境に配慮したシャンプーを友人とシェアして勧めた。するとすぐに、オンラインで注文したその人は、「グリーン商品の品質はかなり良いのですが、もっと洗練されてくれば、若い人も受け入れるでしょう」と言った。

慈済科技大学マーケティングと流通管理学部の陳皇曄(チェン・ホワンイエ)教授によると、「グリーン消費」の概念は、一九七七年にドイツが実施した「ブルーエンジェル」という環境ラベルに由来しており、その後グローバルな消費者運動に発展したという。「グリーン消費」は商品の製造と販売に対して環境に優しいだけでなく、その影響が人への思いやりにまで及ぶ。

「グリーン消費には3Rと3Eがあります。3Rはリサイクル・リデュース・リユース、3Eには、商品の生産と販売の過程で環境に優しいことを要求するエコロジー・買いすぎによる浪費をしないという意味でのエコノミー・公正と正義の両方に配慮したエクイティが含まれます」。

コロナ禍で危機に直面する経済環境下で、多くの人が買い物の際に品質がよくて安価なものを優先しているのは確かだ。しかし、日増しに高まる企業の社会責任が叫ばれる中、世界的な有名ブランドは、「グリーン・コンシューマー」と呼ばれる人々、特に西暦二〇〇〇年以降に生まれたZ世代を無視することができなくなってきている。

現代の若い世代は成長過程で金融危機を経験し、低賃金の現実に直面しながら、気候変動や持続的発展といった問題に触れてきた。従って、物を買う時には、一世代前の人々に比べ、商品の背後にある環境保護や企業の正義と公平を重視する傾向にあり、企業にも消費者の要求に応えて改変するよう、影響を与え始めている。

環境に優しい農業で作られた農産物は、量り売りをすれば、購入後に包装ゴミを出すことはなく、グリーン消費(環境に配慮した消費)の後押しをすることができる。

陳教授は世界的に有名な炭酸飲料のブランドを例にとって説明した。百三十年以上の歴史を持つ老舗だが、ここ数十年間は大量のペットボトルを使用してきた。しかし現在、彼らの主要な消費者である若者が環境保護の意識に目覚め、使い捨てのプラスチック包装素材を拒む声が日に日に強くなっている。そこでその会社は包装ボトルの改革に着手し、微生物による分解が可能な飲料ボトルを開発し、また一方で、従来のペットボトルを回収して新しいペットボトルを再生している。

「この若い世代を甘く見てはいけません。彼らは価格が高いか安いかだけで消費を判断しているわけではありません」と陳教授は指摘した。

グリーン消費は従来のやり方に固執する大手メーカーに鞭打つだけでなく、環境保護への軽視や労働搾取などの悪習を是正させている。また、環境にやさしい農業を行う小規模農家や、社会福祉のために尽くしている中小企業が、厳しい市場競争の中で生き残れるよう支援することにもつながる。

グリーンマーケティング講座で教鞭をとり、自身もグリーン消費を実践している陳教授は、以下のようにアドバイスしている。グリーン・コンシューマーに仲間入りしたいのであれば、まず商品に関連する認証を見るといいそうだ。食品類はオーガニック認証、日用品や電化製品なら環境保護ラベルや省エネまたは節水ラベル等がある。十回の買い物で、まずは一、二回をグリーン商品にし、徐々に割合を増やしてみてほしい。慣れてくると、このように質の良い商品の価格がそれほど高くないことに気づくはずだ。

「大型スーパーに行ってみてください。多くのオーガニック野菜やキノコ類の価格は、ノンオーガニックのものと比べても昔ほど高くありません」と、陳教授は語る。

物を買う時は、その毎回が環境保護に対する選択なのである。世界をよりよくしようと思っているならば、更に注意を払って観察や比較をし、リサイクル可能で環境汚染が少なく、省資源で地球にやさしい商品を探してみてほしい。あなたの前向きな変化が、最終的に人と大地の共存につながるのだから。

(慈済月刊六六四期より)

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